シナが世界中のマスコミやメディアに金をばら撒いて、自分たちに有利な記事をフェイクを混ぜて書かせたり、その国の世論を誘導、洗脳させるために自分たちに敵対する勢力をやはりフェイクを混ぜて貶める報道させている「チャイナ・ウォッチ」。
世界中のそうそうたるマスゴミやメディアが名を連ねているが、日本では毎日新聞の名が。
毎日新聞が、やたら反安倍、反日で媚シナ朝鮮の記事を連発する所以である。
シナからの資金で作ったのか、今年４月１日に埼玉大学と連携して世論調査のグループ会社（従業員３人）を態々作り、そことの共同調査の触れ込みで、「安倍の支持率また落ちた、ヒャッハー」を連発している。(笑)
https://mainichi.jp/articles/20200724/k00/00m/040/117000c
これは、安倍首相が習近平の国賓来日に「待った」をかけているから、一秒でも早く退陣させて、シナ朝鮮に優しい二階と石破の政権つくりを急がせろとの密命を受けているからだろう。
それともシナ共産党へ忖度してやっているのか。
発行部数が大きく減少してもシナ共産党から多額の「広告費」を受け取り、反安倍、反日、媚シナ朝鮮記事を書きまくる毎日新聞。かつて、「日本人女性は大人も子供も変態だらけ」の記事を長年にわたって世界に拡散し続け、「変態毎日新聞」の異名を誇示する。これがシナ共産党に注目され、その実績で「広告費」を貰える対象になった？
https://wedge.ismedia.jp/articles/-/15989?page=3
シナからの「広告費」を使って、毎日新聞社が今年（２０２０年）４月１日に作った従業員３人の関連会社が、「社会調査研究センター」？
調査研究部長も例の「検察庁法改正案反対」ツイートに自ら参加し、新聞では誌面を使って反対記事を書いていた。
余談だが、「チャイナ・ウォッチ」には名を連ねてないが、電通の兄弟会社の共同通信や時事通信にもシナ朝鮮から何かしらのつながりがあるのは明白。
シナが最高で日本が最低の評価って… まず結果ありきの世論調査でツネ。(笑)
因みにトルーナは、ほとんどの日本人が知らない、聞いたこともない登録参加型のアンケートサイト。
こんな誰も知らないところに態々登録してアンケートに参加って、時事通信やそのお仲間（シナ共サイコー、アベサイテーの）が事前に知ってて大勢が参加した結果でしょ。(笑)
少なくとも日本とシナの結果に関しては、信用度ゼロ。
一方、共同通信は「カンター」が行ったＧ７対象のコロナ対策の世論調査で「日本サイテー」と記事しているが、欧州では大手でも日本では知名度はそれほどでもない。というかワシは知らないし知りたいとも思わん。
そして、この「カンター」の調査方法も「モニター登録しての参加型」だった。
つまり、特定勢力の者が大勢「モニター登録」して参加すれば、世論調査なんてお茶の子さいさいである。
どうせ、活動資金はシナ共や南鮮を通じて貰っている連中がやるんだから。
こんな「登録参加型」の世論調査の数字なんて、少なくても日本では全く無意味。価値も信憑性もゼロだ。
この共同通信の記事も実に不自然な結果。
欧州は、イタリアをはじめ感染被害は日本より上。それなのに、日本国民は安倍政権の対策が酷いとＧ7で最低の評価をしていると。
こんな偽装工作しているとしか思えない結果、いったい誰得なのか考えればすぐわかる。
その共同通信が、またイカサマ世論調査を使って捏造記事をでっち上げ。どうしても安倍首相が邪魔でしょうがないようだ。
https://news.goo.ne.jp/article/kyodo_nor/politics/kyodo_nor-2020071901001384.html
この件は、当時、社長が正共産党員だった文藝春秋社が雑誌で手記と称するモノをでっち上げて、倒閣運動を広めようと画策したが、手記を書いたはずの当人から作成なんかしてないと猛抗議を受けたものだ。
これをまた再燃させようとしているのだからあきれてものが言えない。
ほんと、シナ共マネーや朝鮮マネーに満ちている日本のマスゴミやメディアのこれが実態だ。
早くスパイ防止法を作って、国家反逆罪で取り締まってほしいものだ。
過去にこれだけ世話になっていながら、未だ日本に集り続けようと企む南鮮。
併合前の朝鮮
