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ひたすら「日本（人）ガー」、「日本政府ガー」との見出しや強調で、「そもそもの原因は朝鮮（人、政府）側にある」という肝心の部分を隠蔽して報道するマスゴミやメディア。
https://news.yahoo.co.jp/articles/71499fe6959e12990e3ee1e96c764a4c4cc53bd7
共同通信と言えば、ついこの間「石破がイチバン」キャンペーンをお仲間のパヨチンマスゴミやパヨチンメディアと協力して大々的に行ったマスゴミ.。
詳しくは下記記事にて。↓ ↓ ↓
参考
【追記】詐欺の国南鮮 シナ朝鮮工作資金が蔓延の既成メディアが一斉に石破ゴリ押し
その共同通信の元記者の青木理は、ソウル特派員時代ブンザイ寅の兄貴分に当たる廬武鉉政権の対日ブレーンだった。
その影響で、南鮮での邦人女性暴行事件を「取り扱う価値がない」と発言していた人物。
そしてやはり共同通信の柿崎明二も「朝鮮戦争で日本が無事だったのは南鮮が頑張ったおかげ」だから日本はもっと（感謝して）気を遣えと言わんばかりの発言。
言葉では「意味じゃなくて」と一応ことわっているが、文脈をみればハッキリ「意味」として言っている。
つまり、コイツも朝鮮の太鼓持ち。
関連
[再掲]毎日、時事、共同の世論調査は信用度ゼロ！ 小細工やり放題！ "試し腹"は今も より
シナが最高で日本が最低の評価って… まず結果ありきの世論調査でツネ。(笑)
因みにトルーナは、ほとんどの日本人が知らない、聞いたこともない登録参加型のアンケートサイト。
こんな誰も知らないところに態々登録してアンケートに参加って、時事通信やそのお仲間（シナ共サイコー、アベサイテーの）が事前に知ってて大勢が参加した結果でしょ。(笑)
少なくとも日本とシナの結果に関しては、信用度ゼロ。
一方、共同通信は「カンター」が行ったＧ７対象のコロナ対策の世論調査で「日本サイテー」と記事しているが、欧州では大手でも日本では知名度はそれほどでもない。というかワシは知らないし知りたいとも思わん。
そして、この「カンター」の調査方法も「モニター登録しての参加型」だった。
つまり、特定勢力の者が大勢「モニター登録」して参加すれば、世論調査なんてお茶の子さいさいである。
どうせ、活動資金はシナ共や南鮮を通じて貰っている連中がやるんだから。
こんな「登録参加型」の世論調査の数字なんて、少なくても日本では全く無意味。価値も信憑性もゼロだ。
前から言っているが、今のマスゴミの世論調査と言うのは当てにならない。
掲載しているマスゴミやメディアは自分たちの都合のいい数字を自ら作ったり、操作したりして世間を「騙し」、或いは「勘違い」させて、自分たちの主張に世論を誘導・扇動しようとしている。
つまり、世論調査の名を騙った世論操作だ。
このやり方は南鮮の国民情緒法をモデルにして真似たものだ。
そしてその事は、在日朝鮮人枠があると噂される講談社系媚シナ朝鮮紙の日刊ゲンダイで、朝日新聞・高橋純子が認める記事を書いている。
事実を書くのでなく、自分たちの”感情”を優先させた記事を書く。
その為には、”印象操作”なんて手段として当たり前だという訳だ。
こんな『情緒』新聞に態々金を払って購読している読者がいるなんて信じられん話だ。
『日本一信用できない・されてない新聞』との評価も頷けると言うモノだ。（因みに日本で二番目は毎日新聞 by 英国メディア）
因みに上の朝日新聞・高橋純子の言ってることが実証されているのが、下記の週刊朝日の世論調査。
テレビ朝日局員の玉川徹や元共同通信の青木理が最も信用できるコメンテーターなんだと（笑）。
これが、パヨチンマスゴミやパヨチンメディアの世論調査の信用度。
ワシが、今の日本の新聞紙上やＴＶといったメディアで飛び交う世論調査とは、名ばかりの世論操作だと言っている意味を理解してもらえると思う。
更にこれらのマスゴミやメディアには外国のスパイや工作員がいるとも言ったが、一つの事例を示しておく。有名なスパイ、尾崎秀美は朝日新聞記者だったのだ。
いまや、プロ市民や活動家、工作員が当たり前に紛れこんでいる多くの自称作家、自称ジャーナリストたちと彼奴等を抱えて重用する新聞・雑誌・ＴＶといったメディア。
新聞もＴＶも雑誌の政治（特にシナ朝鮮を懸命に擁護して政府批判に明け暮れる）記事や特集はまったく当てにならないプロパガンダに満ちている現状をみれば、信頼度が無くなり発行部数や視聴率や垂直落下型バックドロップ状態なのは当たり前だ。
https://biz-journal.jp/2020/10/post_184870.html
https://news.livedoor.com/article/detail/15675763/
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/59530
プレビュー版では語り切れなかった、バイデン陣営のスキャンダルの数々。
偏向メディアは、日本だけでなく欧米をはじめとした世界中で見られる現象。（無論全てアカによるもの）
このため世界中でマスゴミや既成メディアに対する信頼感はガタ落ちだ。
自由主義の代表国の米国ですら例外ではない。
バイデン陣営のスキャンダルは、既成メディアは無論、Ｔｗｉｔｔｅｒやフェイスブックでも報じられないと言うか、すぐ削除されたり、リツイートするとアカウント削除にも及ぶほどの言論統制ぶりだ。
しかし、米国民は皆既に知っている。
隠れトランプ支持の”サイレント・マジョリティ”が、アンチトランプの”ノイジー・マイナリティ”をぶっ飛ばして投票でトランプ圧勝が、またしても再現されるのか？
木村太郎氏は、そうなると予想している。
詳しくは、言論テレビに月額990円払って加入し見ればいい。
偏向と世論操作や印象操作に満ちた新聞を毎月3千円前後払って読むよりよほど価値があるとワシは信じている。
