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注意！
ワシのネット環境に不具合が発生したのか、偶々なのかは不明だが、【Google Chrome ウェブブラウザ】では、当ブログ記事に載せている動画が突然エラー表示になり、見れなくなる現象が２～３日くらい間から続いている。
しかしブラウザーを変えると視れるので、同様の現象が発生している方はブラウザーを変えてみてください。
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今回は、某ネット放送局のプレミア番組（有料会員限定）で話されていた内容に、ワシなりの考察と関連資料を添えて書く。
最初にことわっておくが、これから話す内容に確たる物的証拠はないモノが多い。
おそらく、DSに加担するパヨ系の連中はお得意の”陰謀論”だと言うに違いない。
確たる証拠がなくて想像に頼る話である以上、そう言われても仕方がないがワシ個人は十分あり得る事だと考えている。
しかし皆さん達は妄信するのでなく、各々自分の頭で考え判断してほしい。
【シナ共は米国で”天安門事件”を起こしたがっていた】
シナ共が、トランプをはじめとする特に西側世界から非難される根拠の一つに”天安門事件”がある。
自由を求めて天安門に集結した民衆を力づくで武力をもって排除し、蹂躙した、あの事件だ。
様々な映像や記事が残っており、シナ国内では”天安門”あるいはそれをイメージする言葉は、禁止ワードに指定されてそれを発信した記事は直ぐに削除され、発信した者は見つけ出されて”処罰”される。
つまり言論統制だ。
だが、シナ国内では暴力でそれを封じ込めても、西側諸国ではそうはいかない。
日本の様に天安門事件で世界からつまはじきにされたシナ共に態々手を差し伸べる国など少なくとも他の先進国にはない。
おまけに公共放送のNHKが、看板番組のクロ現で【天安門広場で大きな虐殺はなかった】などと特集し、これはシナ国内は無論世界中に流され、シナ共に大きな助けとなった。
しかし、トランプ大統領は天安門だけでなくウィグル・チベットで行われている数々の非人道的な悪魔の所業と称される行いに非難をと圧力を強め、それまで”一帯一路”でシナに参加していたEU諸国も、シナ共の頭に乗った”戦狼外交”に眉をしかめて反発しそれに追随し始めた。
こうした民主主義国家に対して、「民主主義などいくらでも金と色で内部崩壊させる事が出来る」と考えたシナ共は長い年月と資金を掛けて事実上の影の支配者DSの協力を得る事で、トランプ排除と米国の民主主義崩壊＆乗っ取りに乗り出した。
詳しい経緯はここでは割愛するが、ミンス党のみならず共和党らの行政、司法、CIAやFBIや警察、国務省をはじめとする各省庁、州議会、州の司法、州の郵便局、ウォール街とその傘下の巨大メディア・マスゴミ、ビッグテックと呼ばれるGAFA、ハリウッド、シリコン・バレー、その他沢山。これらに賄賂やハニトラを仕掛けて、いう事を聞かせるように準備した。
つまり、一言で言えば『民主主義をカネと色で買ってた』わけだ。
この点は、あとで動画を載せるがジョージソロスも同様な事をやっていた。
この両者の手口は実に似ている。たまたま馬が合うのか背後のDSまたはアドバイザーが同じなのか不明だが…。
その為、不正の証拠がこれだけ続々と出てきても、マスゴミも司法もそれを取り上げず「見なかったこと」に仕立てた。
トランプは早くから側近や味方する弁護士らから「戒厳令」を敷くように勧められたが、民主主義の手順を踏むことに拘り、その手法を取らなかった。
この時のトランプの心中は不明だが、戒厳令を敷くことで内乱状態になり、軍が市民に向けて発砲する事になる。
それもアンティファには現役の軍人も多数おり、戦闘訓練を受けている者はさらに多くいると言われているし、シナ共やG・ソロスから武器や莫大な資金援助を受けているとも言われている。
故に、事が起これば激しい攻防戦になる事が予想される。たんに銃だけでの撃ち合いでは済むまい。
場合によっては、砲を使っての闘いに発展するかもしれない。
そしてそれこそが、シナ共の「米国で起こしたかった天安門事件」という光景の実現だという訳だ。
先にも言ったように、DSは米国だけでなく世界中の主要マスゴミやメディアを押さえているから、お得意の編集した偏向報道はいくらでもできる。
アンティファは、【市民を”悪の独裁者トランプ”軍から守る正義の味方】に仕立て上げ、【軍とトランプ支持者らは市民を弾圧するファシストでありテロリスト】とのレッテルを貼った演出した編集映像を使ってプロパガンダを世界中に流す。
大統領選が全世界にどう報じられているかの現実を見れば、これが決して只の”妄想”だとは言えない筈だ。
しかも巨大マスゴミの捏造報道のウソを告発していた個人が発信出来る有力ツールのTwitterやfacebookやYoutube等は、【バイデンの不正】を告発するトランプ支持者らのアカウントを悉く凍結して記事も動画も削除している。
つまり、トランプ本人やその取り巻き、或いは支持者らからの【真実を伝える生の声】は完全に遮断して世界中の人間には聞かせない環境づくりが用意されたという事だ。
現役米国大統領のアカウントさえ平気で凍結するGAFAのやったこの事実の意味する事を我々はもっと重視しなければならない。
これらGAFAに依存するという事は、いつでも彼奴等の意にそぐわないと判断されれば、いともあっさり弾圧を受けると言う事だ。
現役米国大統領にさえこうなのだから、たとえ相手が日本政府だろうが一流上場企業だろうが彼奴等には遠慮する必要などまったくなく、簡単に実行出来るという事だ。
そしてここが肝心なのだが、日本政府のITインフラはアマゾンに依存しているのだ。
これは日本の”安全保障”に関わる重要な問題だ。
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2010/14/news053.html
元々米アマゾンはバイデン支持者として有名だし、バイデン政権に取り入る事で様々な”見返り”を期待している事が良く分かる。
https://jp.reuters.com/article/biden-it-idJPKBN26N0YZ
話をGoogleに変えるが、皆知っての通り、検閲で有名なYoutubeはGoogleが買収した企業だ。
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/0610/11/news068.html
だから、GAFAは自分のポチぶりをアピールする事に必死だ。
話をアマゾンに戻す
https://jp.reuters.com/article/usa-election-amazon-idJPKBN29H01G
AWSはトランプ支持者が多いParlerに貸していたサーバー急遽遮断したが、「トランプ支持者の不穏当な投稿」をその言い訳としている。
だが、反トランプの連中が支持者を装ってお仲間の警察の手引きで議会に侵入して乱暴狼藉を働いてトランプ支持者にその責任を全部負わせているのは明白である。
要するにここでもバイデンへのポチ振りをアピールして必死で尻尾を振っての行動だった事は明白だ。
そもそも【バイデンの当選は合法で民主的なプロセスに基づく】モノだと認めている訳だから、Parler排除の理由など取ってつけた只の方便であり偏向だという事がそれだけで断定できる。
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2101/12/news121.html
更に、そもそもAWSは司法なのか？という話にもなる。
トランプ支持者を装った五毛党のような連中がわざと、Parlerに過激で扇動的な書き込みをアップしまくっていた疑惑だってある。
司法でもないAWSが独断と偏見の私見でやった行為は明らかに違法行為だ。
そしてこういう偏向した私見に基づいて簡単にサーバーを遮断する企業に国家の安全保障にかかわる機密情報を預けていいのか？
リスク管理はどうなっている？ ここで問うリスクとは、企業の信用の事だ。 正しく信用出来る企業なのかという事だ。
「国家の機密情報」が含まれているであろう情報をそんな独断と偏見丸出しのAWSに預けていいのか？
信用できると言うなら、我々国民にその根拠を示せという事だ。
これは早急に決断を擁する案件だ。
セキュリティーの観点からも情報がコッソリDSを通じてシナ共にわたる可能性も排除できない。
DSにわたる事自体が大問題だが。
”信用”を失うと言う事は、そういう事なのだ。信用できなくなった民間会社に国の安全保障にかかわる重要情報を預けられない。なんかあったらだれがどう責任取るんだ？ 言っとくが辞任とか辞職で済む問題ではないぞ。
その頃には国が滅びかけている状態になっているかもしれない話なのだから。
Zoomを政府関係者や官公庁の会議の導入に認める案件や王毅の件もそうだし、武漢コロナのシナ朝鮮人等のビジネスマン入国問題もそうだ。
ザルだらけと言われる当該国の書類だけでPCR検査も無し、待機期間も無し、入国し放題、日本国内移動し放題の事実。
菅政権に本当に国政を任せて大丈夫なのかと、l真面な国民なら不信や不安を覚えるのは当然ではないか？
日本政府は速やかにAWSとの契約を破棄し、カネはかかっても独自のシステムを立ち上げてそちらに移すべきだ。
ついでに言うと、ワシントンポストもジェフ・ベゾス（Amazon.com創業者・会長兼CEO兼社長）に2013年8月5日、ワシントン・ポストを含むグループの新聞事業を2億5千万ドルでに売却された。
だから、同紙はトランプ批判や安倍批判の記事が多かった。
話が逸れたので、米国内で予想される”天安門事件”に戻す。
つまり、言論統制、情報統制が敷かれ、世界中の人間はDS配下のメディアの垂れ流すプロパガンダしか見たり聴いたり読んだりしかできなくなる状況になる＝世界中がシナ国民や北朝鮮国民と同じ状態に置かれる。つまり、【DSメディア＝人民日報】の構図に置かれる。
そういやNHKですら、もうそんな状態だよなあ（笑）
まあ、米国の公共放送も似た様なものらしいが…
アメリカ公共放送(PBS)上級役員のおぞましい発言を潜入捜査員が告発。サヨクの危険思想が露わになった。
— Blah🇺🇸 (@yousayblah) January 12, 2021
「バイデンが勝っても、共和党に票を入れた奴らは追い込む。国土安全保障省に奴らの子どもを隔離させる。そして子ども達を再教育施設にぶちこむ。」
↓以下訳https://t.co/zJQSzAsse7
追記：PBS該当職員を解雇。素早い蜥蜴の尻尾切り。
— Blah🇺🇸 (@yousayblah) January 12, 2021
さすがにトランプをヒトラーと呼びつつ同じ口で再教育施設にトランプ派の子ども達をブチ込む、という発言が流出したのはマズイと判断したんでしょう。
まあ企業内に一人声高なサヨクがいたらゴキブリ算してよいかと。https://t.co/cK4ojYuK3Z
また話が逸れた（笑）
で、戻すと、つまりトランプはそういう内戦状態を恐れて”戒厳令”を敷くことを躊躇い、民主主義の手法で何とかケリをつけたかったのだが、司法にも議会にも既に手が回っており、三権がカネと色と暴力で買われてしまった既存の民主主義のやり方ではもうどうにもならなくなった。
更に米国内のみならず、バチカンや同盟国の裏切り迄絡んでいたとなればなおさらだ。
だが、まだ最新の下のビデオメッセージでも厳戒態勢を取っているとしか言わない。
トランプ大統領、大統領執務室から新たなビデオメッセージ
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) January 14, 2021
暴力に訴えないように。暴力をふるえば左翼だろうが右翼だろうが言い訳はできない。
シークレットサービスから潜在的脅威の報告を受けたと言っている。すべての連邦政府に命じて厳戒態勢を取っているhttps://t.co/U9gTAUONqm
最終的にはどう転ぶかわからない。
２０日まで我々は待つしかない。
だが、仮にバイデン政権誕生なら米国は暗黒の恐怖政治の未来が待っているのは間違いない。
前回にも載せたがこの動画が物語っている。
↑ ↑ ↑
カネの力で兵糧攻めをして、バイデン当選に反対する議員を黙らせようとする一部ホテルと保険会社の企業群。
民主主義をカネで買うという典型的な例。
↑ ↑ ↑
【ジンケン】を普段唾を飛ばして民主主義の権利を声高にしている弁護士会ですらバイデンは合法的かつ民主的なプロセスで選ばれたと解釈している現実。
↑ ↑ ↑ ７千数百万人ともバイデンの不正が暴かれれば８千数百万人、あるいはそれ以上の史上最多の支持を集めたとされ、現役大統領であるトランプの口座を凍結して辞任すら求める銀行。
更に、バイデン政権誕生の暁には、バイデンを認めない、支持しない者はトランプ支持者でテロリストとのレッテルを貼って弾圧する気満々。 ↓ ↓ ↓
つまりこれらの動画やツイ情報から見えて来る事は、バイデン一派のいう事に逆らう者は、社会的に粛清し弾圧するという事だ。
現役大統領ですら、カネの力で引き摺り下ろすという巨大企業（ウォール街傘下のメディア含む）と議会と、沈黙する司法。
これが我々に突き付けられている悲惨な悪夢のような現実だ。
既に、トランプラリーに出席して帰郷しようとしたトランパーの中に、搭乗を拒否されたりチケットを売って貰えなかった者がいるという話も聞く。
つまり、ファシストたちによる暗黒の恐怖政治が始まるという未来しかみえない。いや既にその兆候現実として出てる。
それは、今後不正があっても許される。無問題とされ、不正はなかったとの考えから今後全ての投票で、郵便投票もドミニオンシステムも全米で使われ続けるという意味になる。
更に、同盟国をはじめとする各国にもバイデン（裏側のDS）の意向で、ドミニオン機の導入を強制する可能性もある。
バイデン大統領の誕生に異を唱えるなら、今後の金融・貿易・安全保障がどうなるか分かっているのか？ というシナ共クリソツの”戦狼外交”が始まってもおかしくないという事だ。（あくまで可能性）
ただ、全ての州がそれを黙ってみている事はなく、合衆国から独立して独自の国づくりに進んでいくところも出てくるかもしれない。
ワシはその筆頭にテキサス州を思いつく。
そして、ひょっとしたらテキサス州と一緒に4州での選挙結果の無効化で最高裁訴訟にに名を連ねたいくつかの州がそれに続き、新しい南部同盟のような集合体を形成するかもしれない。
そうしたところは、バイデン一派の進める政治・政策とは違う、現在に近い形になるかもしれない。
しかし、ミンス党が支配する州ではバイデンの進める政治・政策に同意し、汚職とカネと暴力の支配する”アメリカ（民主主義）人民共和国”が誕生するのではないか？
そして、先の動画に関連するが、ソロスの目的は極左のカマラ・ハリスと同じという事は、バイデンが退いてもハリスが更に強行に推し進めるという事だ。
その中には警察の縮小というのがある。警察への予算を削って、縮小ないし最終的には廃止させる。
そして、その代役に一種の民兵を用意する。民間の警備会社みたいな形態か。
資金は最初はソロスが出す？ それともGAFAが出す？
この民兵のメンバーには、アンティファやBLMの武闘派が入るかもしれない。
トランプ支持者からは銃を取り上げる一方で、コイツ等に銃の所持が今まで通り認められているし、軍事訓練も受けているからだ。
するとどうなる。
警備会社と名乗っても中身はテロリストや過激派である。
どうなるかは実際に昨年６月に起こったシアトルからの報告がそれを物語っている。
↓ ↓ ↓
2020年6月に起こった武装テロリスト集団によるシアトル占拠とそれを扱ったメディア報道から分かるレフタゲドンとの共通項
つまり、独立しなかった残りの全米各州は、大統領と議会公認の無法地帯と化す可能性がある。
すると当然、被害者らが本来の”自警団”を組織してそれに対抗する。
そうなるとトランプが”戒厳令”を発動しなくとも内戦に突入する可能性が出てくる。
そうなればバイデン等はそこで”戒厳令”を発動して、自分たちに逆らう者を粛清・弾圧するかもしれない。
つまり、【米国の天安門事件】が起こる。
シナ共は笑いが止まらないだろう。
それ見た事か。民主主義とか言ってた米国でも天安門事件は起こったじゃないか。
見ろ、軍が市民を蹂躙し虐殺しているぞ。
もう民主主義を信奉する奴らは我々を批判する事は永久に出来ない。我々と同様の事をしたからだ。
ザマアみろだｗｗｗｗ
シナ共の高笑いが聞こえてきそうだ。
そして、この流れはアメリカ（民主主義）人民共和国内だけに留まらず、世界に広がっていくかもしれない。
そして、混乱した世界を救うと言う名目で国際会議が開かれ、グローバリズムの推進と世界統一政府の樹立という流れだ。
そして、統一政府の幹部にはシナ共産党から何人も選ばれる。
かくして、DSとシナ共が企む世界制覇が叶い、従わない国は”地球人類の敵”というレッテルを今度は貼られて排除される。つまり大きな戦争が始まる。
こうして、武器を買うために敵味方を問わず、世界各国はDSからカネを借り、戦争して人類は激減し荒廃する。
その再建にもDSは金を貸し続け、世界中が頭が上がらない”絶対君主”として君臨する。
その下の選ばれたエリートたちが残った大多数の人民を支配し、管理する千年王国が誕生するというシナリオだ。
最後の辺の話は、ネット放送局では話されておらず、ワシの付け加えた”トンデモ話”とか”陰謀論”めいた空想だ。
今のところは。そうならない事を祈る。
さて、そうならないためにもトランプ大統領が決断するか、トランプではなくて、軍が独自に動いて、一時的な救国戦線
を建てるというシナリオもあるかもしれない。（下のサイモンパークス氏の動画で示唆？）
彼らが国の大掃除をして、売国奴や国家反逆罪に参加した”ゴミ”を排除する。
その間は正式な大統領は不在で、一時的にトランプの任期が延期され、”ゴミ”掃除完了後にあらためて大統領選が再度行われる。勿論軍若しくは軍が指名した代理人の監視の下でだ。
そしてその時新大統領と副大統領に選ばれるのは…？
そして、新大統領は、既存の民主主義ではカネに買われて破綻するという事実が分かったので”修正民主主義”をつくるか全く別の新しい政治システムを構築するか…？
なんてこともふと想像してしまった。
次にサイモンパークス氏の動画をのせるが、氏はYoutubeを離れてbitchuteに移ったらしいので、和訳されてない短い奴は、自動翻訳で視て。
サイモンパークス氏の話から我々は、２０日まで主要アカメディアの流す誘導と印象操作の報道に流されずに慌てず、騒がず見守りましょうと言うメッセージを信じるとしよう。
リン・ウッド氏も同様の事を言ってたし。
現金と水と食糧を用意して家に閉じこもって安心して静かに待ちましょうとね。
あ、違う。待ってる間に出来る事をしよう。
日本政府に日本の安全保障に関わる案件にアマゾンを入れるなと声を上げていこう。
あと、Zoomも排除しろとね。
最後に動画を二つ載せる。
上記動画で紹介されてたDS絡みと思われる闇ネットの関係者が逮捕され、サーバーが没収されたというドイツの事件をロシアのメディアが報道したサイト。（国際的な連携でDS絡みの闇組織を取り締まった？）
↓ ↓ ↓ サイトには露語の動画有り。
和訳
２０２１年１月１５日 ２：１５ 追加 -------------------------------
やはりというか、テキサス独立の動きが…
