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２０２１年５月１１日 １５：５０ 追加 -------------------------------
東スポが記事にした私の発言 動画見返したら、そんな発言ではありませんでした
↑ ↑ ↑ 和田政宗議員のブログ記事です。
さて、東スポといえば、『飛ばしの東スポ』の異名をとる典型的なイエロージャーナル紙。
（イエロー・ジャーナリズム（英: Yellow Journalism）とは、新聞の発行部数等を伸ばすために、事実報道よりも扇情的である事を売り物とする形態のジャーナリズムのこと。赤新聞に近い。）
＜wikiより＞
以下、東京スポーツWIKI より一部抜粋
売れなくなったので、ガセ記事のタイトルをデカデカと書いて、人目を引こうとしたのか？
はたまた、ブンザイ寅が対日世論工作費予算をアップしているそうだから、そのカネで”印象操作”目的で書いたのか？
『飛ばしの東スポ』などと言葉のマジックで誤魔化しているが、要は根拠のない便所の落書き程度のガセネタで印象操作して、人を貶めた記事で紙面を売ろうってゲスなだけでしょ？ (笑)
まあ、Twitterで何度も投稿して数を稼いで、朝鮮の狗メディアが何度も繰り返し報道して、世論誘導、世論扇動の世論操作している裏側には、こうしたシナ朝鮮の世論工作費があるのは、今や常識。
”情緒主義”の国らしく、国民の感情をひたすら煽って世論操作するのは十八番。
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【報道】なぜ日本のマスコミは｢マスゴミ｣と呼ばれるようになったのか ＝ネットの反応「捏造 偏向報道 報道しない自由」「第四の権力なのに、権力と対峙するヒーローを気取る偽善者だから」「旭川のいじめ事件すら報じないから」 https://t.co/DoVtXZ9f3t
— アノニマス ポスト ニュースとネットの反応 (@anonymous_post2) May 6, 2021
コロナ禍の教訓：
— Blah🇺🇸🔥mostly peaceful🔥 (@yousayblah) May 6, 2021
✅マスコミは大衆のパニックや不幸を利益とし、その為に公共の不利益に加担する
✅科学・医学は信頼すべきだが、その権威を騙る者はしばしば信用に値しない
✅政府はあなたの生命も財産も未来も保証しない pic.twitter.com/pcVueZonqG
本体の朝日新聞も儲からず、アエラも資金繰りで苦労し、別動隊のネットジャーナルも利益を出せず。
— 城之内みな🌸 (@7Znv478Zu8TnSWj) May 6, 2021
パヨマスコミの断末魔が始まりました。 https://t.co/0K5OpjTgal
【韓国、得意のコウモリ外交通用せず】米国にワクチン供給を後回しにされた文在寅氏／「後で返すから、ワクチンを今すぐ供給して欲しい」と持ちかけるも「対中包囲網に参加が先」と肘鉄 https://t.co/KMnB3K8PPI
— トータルニュースワールド (@TotalWorld1) May 6, 2021
あれ中国は？？？？■ファイザー、東京五輪選手団にワクチン供与へ ＩＯＣと合意 https://t.co/sO9TXKTqXM
— 渡邉哲也 (@daitojimari) May 6, 2021
欧州と中国の経済デカップリング始まる。■ＥＵ、不公正な中国企業への対策提案 投資協定批准手続きも停止https://t.co/yFXSvaTQai
— 渡邉哲也 (@daitojimari) May 6, 2021
■中国、豪との戦略経済対話を全面的に無期限停止 豪ドル下落https://t.co/0MxX1ax3A7
道頓堀に在留カードの「偽造工場」か SNSで客募集
— 由美 (@MagnoliaAliceF) May 6, 2021
日本で在留カードを偽造して不法滞在を助長するのは中国人ばかりですね。
摘発してもキリがないなら中国からの入国を厳格にして外国人の在留管理も今より厳しくしないと治安が悪化し続けますよ。
朝日新聞デジタル https://t.co/hyiQxY15pe
みて下さい。
— 川崎花子（川崎市在住） (@kawasaki12hana) April 4, 2021
そして同じように立憲、公明、共産が過半数を占める自治体は十分に議会の動きを注視して下さい。
反日勢力に有利な条例が制定される可能性が高いです。
一度制定されると撤廃はもちろん
市長や知事のリコールはほぼ不可能に近いです。
日本を守る為に制定される前に阻止して下さい。
↑ ↑ ↑ コイツは弁護士。 お仲間に在日朝鮮人暴力集団リンチシバキ隊の面々。
↓ ↓ ↓ 詳しくはこちらで。
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リンチシバキ隊と李●恵が大阪地裁に提訴された 志位ルズ「狂惨党の議席増えたからウリ達の勝ちニダ」
維新幹事長で前やりました☟笑笑 https://t.co/D8EAPemgKH
— mei (@mei98862477) May 7, 2021
ラムザイヤー論文への反論文を書いていた学者が馬脚を現しました。
— 🌏海外の声🇯🇵オーストラリアから🇦🇺Sachi (@sachihirayama) May 7, 2021
女性が誘拐された（性奴隷）なのか、契約があった（慰安婦）かどうかなんて興味はなく、全部戦争犯罪だと言っています。
このような学者達が慰安婦問題を解決を阻止しているのです。英文RTお願いします！ https://t.co/UX0qrVmtzF
【NEW】中国だけCO2削減すれば良いだけとわかる／中国の温室効果ガス排出量は、2019年にすべての先進国を合わせた排出量を上回っていたことがわかる／ネット：世界に迷惑をかける国https://t.co/sZh2jma1gh
— トータルニュースワールド (@TotalWorld1) May 7, 2021
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— 台湾軍事ニュースネット (@gakuchitw1) May 7, 2021
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— アノニマス ポスト ニュースとネットの反応 (@anonymous_post2) May 7, 2021
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— トータルニュースワールド (@TotalWorld1) May 7, 2021
取引中止要請したのは、多民族共生人権教育センターと部落解放同盟大阪府連合会。30企業に対し、今月21日を期限に回答を求めている。
— 小咲なな (@TIOffoa1Iny67ll) May 7, 2021
吉田会長の発言は個人の見解であって、賛否はあれど言論の自由は保証されるべき。DHCは彼の会社なんだから、嫌なら買わなきゃいい。なぜあちら側は弾圧したがるのか。 pic.twitter.com/okpuDzMZV8
自民・護る会、経済安保強化を提言へ 中国警戒https://t.co/IUJHomPSsM
— 産経ニュース (@Sankei_news) May 7, 2021
提言案では、無料通信アプリ「ＬＩＮＥ」利用者の個人情報が中国や韓国の関連会社から閲覧できた問題や楽天グループが中国ＩＴ大手の騰訊控股（テンセント）子会社から出資を受けた問題を「極めて憂慮すべき事案」と位置付けた