昨年大統領選が始まる前から武漢研究所説の”証拠”を見たと公表していたトランプ。
武漢研究所説の“証拠”を「見た」 トランプ大統領 2020/05/01
スカイニュース・オーストラリアによって放映されたコロナ研究所流出説を裏付けるコウモリ動画
■武漢研究所でコウモリが飼われていた
(コウモリの映像は7:35ごろ) 字幕なし。
https://news.yahoo.co.jp/articles/29974d6fbcbd31a6b88a62e28a78a82aa7e2bdec
https://news.yahoo.co.jp/articles/ed2594ae78edc87e3b5cbc9fdc116da921c3cb3b
今年2月11日の武漢を訪れたWHO調査チームに参加したピーター・ダザックのTVインタビュー。
これらの報道は、日本のブン屋やTV屋は狗エッチケーも含めて未だに報道してない模様。
おそらくシナ様から許可が出てないのだろう。
本格的に日本のネットで広がり始めたのは16日だというのにこれだから新聞も売れないし、TVも視ない人間が増えるのだ。
シナ朝鮮様が一番大事で忖度するメディアに、日本人が金を払う必要などどこにあるというのか。アイツ等はそれが判ってないようだ。
今後ネットで拡散されで、皆が知れ渡った頃にアリバイ作りで外国のメディアが報道していると言う体裁をとってチョコっとするんじゃないかと予想。
最近になって、急にバイデン一派が、トランプ時代には批判していた武漢コロナ研究所流出説を否定しまくり、”武漢”の名を使うなと言う方針だったのが一転。
一説には、シナから武漢コロナ問題の機密を知るTOP高官が米国に亡命したとの話もあり、ここに来て加速度的に武漢研究所流出説を米国メディアですら一気に流し始めていた。
今年初め頃だったかシナのハニトラ要員や工作員、スパイが世界中の政府機関、大企業、研究施設、教育機関、etc. に何十万単位で潜り込んでいると暴露したのも豪州だったと記憶している。
これらの報道が、豪州独自で入手したのか別の国、別の機関が何らかの理由で豪州を利用したのか定かではないが、対シナ強行政策で豪州が先鞭をつけているとの見方は多い。
そして、シナ共が豪州に対して石炭やら穀物やらの買取を拒否して圧力を掛けようとしたが、上手くいかず返って自国経済が打撃を受けたのは記憶に新しい。
そして、豪州国民はこうした政府の対シナ強硬路線を強く支持していると言う。
<調査> オーストラリアで対中感情が悪化 豪政府の対中強硬策支持 80%が「中国への経済的依存度が高すぎる」 72%が「豪政府による新型コロナ感染起源の国際調査要求は正しい」 63%が「政府はより強硬な対中政策を取るべき」 https://t.co/0SNG8xEHdp
— アノニマス ポスト ニュースとネットの反応 (@anonymous_post2) June 16, 2021
日本人から見れば、うらやましい限りだが、前政権時にはシナに買収されまくって豪州の土地もかなりの広さをシナに買われ、港も99年だか貸与の体で毟り取られていた反動なのだろう。
そして、現政権のモリソン首相は安倍前首相の事を自分の外交アドバイザーであり頼りにしている。更には世界の指導者のお手本とまで大絶賛していた。
その豪州、インド、米国と組んでのクワッド構想を提唱したのも安倍前首相だった。