こちらもどうぞ～
↓ ↓ ↓
日本のリベラルは、常に敵側につく。
静岡県や麦島善光にソーラーに係る大罪！土砂流出防備保安林を伐採し盛り土を追加！河合弘之は極悪人
----------------------------------------------
先週ラリーでトランプが言ってたのはこれか。
自分のＳＮＳも作ったトランプの反撃がいよいよ開始？
🇭🇰行政によるデータ保護法の制定について、インターネット企業を代表する業界団体によると、提案されている規則が採用されると、現地にいるスタッフが刑事責任を問われる危険性があるとの事
— mei (@mei98862477) July 6, 2021
一部の米国企業と香港当局との間で緊張が生じています
完全中国化🇨🇳https://t.co/9Vw5WVGtRx
環球時報はWeiboへの参加を呼びかけている
— mei (@mei98862477) July 10, 2021
ユーザーの嘲笑的な「温かい歓迎」の言葉を嫌味たらしく伝えています
ご存知WeiboはCCPの超監視下で、共産党の機嫌を損ねたりディスる投稿は即狩られて削除されますが、Trump呼んだらそんな投稿しかしないがwwwhttps://t.co/NbIZCanV52
このタイミングでキッシンジャーが「台湾を🇨🇳の一部と見なす事は、50年前の中米関係の前提条件だ」と語ったと環球時報が報道しています
— mei (@mei98862477) July 9, 2021
こうした事を踏まえ米中の対話が直ぐに開始されるべきだとキッシンジャーは言っており、嫌な感じもしますね
売電訪中なんてナイナイhttps://t.co/CuDLeXWgFB
CRTを進めるリンカーンprojectはTOYOTA共和党支援が発覚後に「TOYOTAの車には白人のナショナリズムを感じる」とツイート
— mei (@mei98862477) July 9, 2021
TOYOTAは白人至上主義のレイシストだからボイコットしなければならない的に呼び掛けています
ここはTOYOTAを応援したい所、🇺🇸でTrump陣営を支援し叩かれています https://t.co/JWw3Z0L278
米ミンス党は現在トランプの逆襲に怯えまくり、全米で必死に国家権力を使って異を唱えると見做した者を弾圧しまくっている模様。
その姿は正に共産主義そっくり。
一方で、ジョージア州では、遂に不正を確認した場合、選挙のやり直しを命じる事が出来ると裁判官。
40歳未満死亡率0％のコロナ対策で、経済封鎖一辺倒の政府や小池知事の施策によりコロナ破綻累計1741件、
— mei (@mei98862477) July 8, 2021
過去最多件数を更新する勢いで倒産した企業が増加中
死亡率が高い高齢者へのワクチンを更に推進し経済封鎖を直ぐに止め再開させるべきですね
生活破綻が加速していますhttps://t.co/JcrIIbtozL
参考
【韓国歓喜】東京オリンピックが無観客開催！←韓国人「応援に旭日旗が使われる心配が無くなった！」
まあ、当然ボイコットで盛り上がってた朝鮮人は喜ぶだろうな。
しかし、”無観客五輪”なんて聞くと、ワシはガックリ来た。
マスゴミやメディアの開催反対、開催再延期の世論誘導が凄かったからとはいえ、本当にそれしかなかったのか？という悔しさでいっぱい。
アレもダメ、コレもダメの東京都の四度目の緊急事態宣言を巡り、今回は更に酒類の販売店に金融機関に圧力掛けて（資金調達の）取引禁止をチラつかせる姿は、正に傲慢の一語に尽きる。
五輪開催までの辛抱と必死で耐えてきたサービス業界にとって、”無観客五輪”ではがっかりする経営者も従業員も多いのではないか？
更に、酒でも飲んで憂さを晴らしたい人たちにとっても、これはないと思う。
↓ ↓ ↓のスガ総理のコメントもこれはない。
↑ ↑ ↑ 釈明してるが、西村の当初の発言は明らかに金融機関を使っての強制だった。
ワシは都民ではないが、このような高圧的な発言は秋の衆院選で大きく影響を与えるのではないか？
「方針を撤回」という事は、西村の発言を政府として認めたという事。
なんか、ホント今のスガ政権は国民の反発を招くような事ばかり続けているな。
単にシナポチ二階や公明党とは無関係の所でも、こんな反発招く言動を続けるようでは、そのうちレームダックに陥る可能性もあるのではないかという気にもなる。
一方の二階。
↑ ↑ ↑ 面白い！ 二階が自民党の二酸化窒素 (NO2) なら利権ミンスは日本の二酸化窒素 (NO2) というわけか (笑)。
Ｒ４のアレは二酸化窒素宣言だった訳ね。実際利権ミンスは二番目の勢力だからな。
ＮＯ2と言えば環境汚染の大きな要因となっている化合物だから、ぐずぐずしてたら、自民党や日本が致命傷負うな。 一秒でも早く、NO2は排除しなきゃな (笑)。
まあ、イザとなればシナ銀行でデジタル人民元決済の手があるか…(;^ω^)。
ＳＢＩの北尾は、世界の基軸通貨のドル決済は（近い）将来崩壊すると予想している様で、それに替わるのがデジタル人民元と考えているようだし。
あるいは、ＳＢＩがデジタル人民元を世界基軸通貨に押し上げる手伝いをする事で、莫大な利権を得ようとしている模様？
大坂都構想推進派の中には、第二の首都になった大阪に日本でのデジタル人民元普及の大きな役割を担わせるとの思惑もあったようだ。
日本の経団連もシナポチが歴代のＴＯＰを務めているし、楽天、ソフトバンクといった銀行部門を持っている企業もシナベッタリ。
そういう意味では、ユニクロが都銀からの資金調達に窮すれば、これらのシナベッタリの金融機関に乗り換えて調達するかもしれないな。
ただし、欧米の金融界がそれらの金融機関に対して、”取引停止”を仕掛けてきた場合、シナベッタリ企業は決断に迫られる事になる。
欧米での取引を全部捨ててシナの軍門に下るか、シナを捨てて今まで通りの米ドル基軸通貨路線に留まるか？
普通に考えれば答えは明らかだが、日本の経済界のシナ共依存の姿勢は異常とも言えるからどうなるかな？
まあ、世界ＶＳシナ共の闘い（既に様々な所で始まっているが）になっても日本の経済界は最後までシナポチを捨てないかもしれないな。
愛人やら子供がアッチにもいるかもだから (笑)。
日本だけでなくハニトラに引っかかってシナポチになった政治家や実業家、新聞・ＴＶといったメディア、教育界、法曹界、言論界、研究機関、軍や警察、司法、etc.は世界中にウジャウジャいるそうだから。
シナが言うんなら反対が正解 (笑)。 ↓ ↓ ↓